日本人はＮＯと言うのが苦手と評価されるものの、ビジネスにおいては時として断り方を知らないと大きな問題になったり、売り上げや利益に支障が出たり、業務に問題が発生したりすることもあります。そのため、スキルの一つとして身につけておく必要があります。
当然ながら、シチュエーションによって言い回しや方法が変わってくるので、社内で仕事を断る場合と、重要なビジネスパートナーや取引先との話し合いの場では事情の違いを踏まえた対応をしなくてはなりません。
断り方に問題がある人を大まかに分けると、方法や言い方に問題がある場合と、相手の話を却下することに罪悪感を持ったり、気が弱くて抵抗を感じてしまう場合があります。どちらもポイントを押さえて練習（実践）を重ねれば身に付くものなので、心配は要りません。ビジネスのスキルが最初から習得されていないのは当然です。
それでは、まずはビジネスの相手、つまり取引先や顧客、関連企業に対する断り方を見ていきましょう。今後の仕事の受注や売り上げに直結する部分なので、上手に話を進めていくことが求められる部分です。
ビジネスの相手への断り方
たとえば取引先から仕事を振られたものの、条件が悪いので拒否する場合もあります。しかし、ここでけんもほろろに却下してしまえば、心証が悪くなって今後の取引に影響が出るのは明白です。そこで、こうしたケースでの基本的な対応としては、今回は内容が希望に合わないので見送る旨を伝えるのが断り方の基本です。ビジネスにおいては、お互いの話し合いで進んでいくものなので、言い分が通らないからといって、常識がある相手なら怒ったり根に持ったりはしません。
それでも相手が納得しないのなら、率直に条件の問題点を指摘してもよいでしょう。納期が短い、報酬が安い、求められる技術がない、といったことを、自社の不利益にならない範囲で明かしてしまいましょう。ビジネスである以上、物事は曖昧なよりもはっきりさせるのが基本です。
ビジネスの中でも顧客からの要望への断り方としては、明確に答えを出さなくてはならないもの（クレームによる返金の要求等）と、はっきりさせる必要のないもの（企業体質や商品への要望や批判、意見など）があります。
前者であれば、今後も取引を行いたい顧客であれば、理由を説明してあくまで丁寧に対応するしかありません。しかし、悪質なクレーマーであれば自社のビジネスから締め出しておきたいところなので、強い断り方も必要になり、無駄に気を使うよりも、明確な拒絶の姿勢を示しましょう。
後者の場合には、わざわざ結論を出す必要はないので、「上司に報告する」「前向きに検討する」「真摯に受け止める」といった言葉でよいでしょう。ビジネスを行えば、余計なところにまで口を出してくる人に出会うことが避けられません。それらの中にヒントが隠されている場合もあるものの、基本的にはやんわりと対応して、相手の気持ちをしずめておきましょう。
相手に気を遣うにしても、あくまでビジネスが前提となっていることを忘れてはいけません。機嫌をとるのが目的ではないので、拒否すべき場面においては、明確に意思表示をしてください。その際に、礼儀を失わないように配慮しておけば問題ありません。
社内での仕事の断り方
社外とのやり取りは、まさに会社の売り上げや利益、評判に直結するのに対し、社内における話し合いは業務を進めていく上で必要なコミュニケーションで、多少は雑であってもかまわないと考えがちです。しかし、長い目で見るとストレスが少ない状態で働くためには、ある程度人間関係が良いのが望ましいので、ビジネスの面ばかりを強調しないほうがよいでしょう。
たとえば、社内で仕事を任された時にも、あまり厳しい態度で拒否するのではなく、関係を悪化させないように断っておきたいものです。具体的な方法については仕事の断り方でシチュエーションを分けて解説しているので、参考にしてください。